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2009年3月27日 (金)

不況で精管切除を受ける男性が増加

昨年(2008年)の経済状況の悪化以来、米国での精管切除術(vacectomy)の件数が急激に増加しているという。育児にかかる費用のために子どもをもつことをあきらめる人が増えたことと、仕事があり健康保険を利用できるうちに処置を受けようとする人が増えたことの両方が原因となっていると考えられる。

米コーネル生殖医療研究所(ニューヨーク)のMarc Goldstein博士によると、昨年11月以降、精管切除術に関する相談が前年の同時期に比べて約48%増えているという。2008年の男性患者のほぼ50%が金融業に雇用されており、36%以上が9月以降の受診であったという。「株価が暴落したから精管切除術を受けたいと言ってくる人はいない。ほとんどの人は、以前から手術を検討しており、不況がその決断に影響したことや、子どもが私立学校に通っており、これ以上の余裕はないと言う人もいる」とGoldstein氏は述べている。

米ニューヨークプレスビテリアン病院/コロンビア大学メディカルセンターのHarry Fisch博士は、「育児の問題の悩みは金銭上の問題であることが多く、不況のときにはさらに子どもをもとうとしない傾向が高くなるのは当然のこと」と述べる。米クリーブランド・クリニックのStephen Jones博士によると、精管切除術はこの数カ月で75%増えているという。「保険が使えなくなることを懸念する人もいるが、先の見えない時代に新たに子どもを育てる決心がつかないという人が多いようだ」と同氏はいう。

米マイアミ大学医学部のCharles Lynne博士は、マイアミに本拠地を置くイースタン航空が倒産した1991年にも同じような傾向がみられたと振り返り、「イースタン航空は最大の雇用主の1つであり、当時従業員はまだ保険に入っていた」と述べている。

[2009年3月20日/HealthDayNews]
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